大学院

ビジネスの現場を意識した学びで
実践力と豊かな知識を身につける

委員長ご挨拶

委員長

Yasushi Kitami喜多見 康

経営学研究科 委員長

高い専門性と豊かな感性を養い、高度専門職業人を養成する。

社会が大きく変化する時、それは脅威と受け止められがちです。
しかし、変化しない環境など存在しません。
例えば自然界は日々刻々変化していて、二度と同じ姿を見せません。
厳しい暑さや寒さ、豪雨や暴風に見舞われながらも我々人間は、それに適応することでこの社会を作り上げてきました。
また、その環境変化自体を愛で、美や儚さを感受する高い美的感性をも養ってきたのです。
生物の進化とは、環境変化への適応であるとも言えるのではないでしょうか。
今、社会は大きな変化の只中にあり、それは始まったばかりです。
高度な知識、技術を身に付けた上で、激変する社会に適応し、それを支える人材となっていただきたいと願っています。

本学経営学研究科は、就労中の社会人や学部卒業生を対象に、高度な経営学の知識とスキルの修得を目指し、通学に便利な本郷キャンパスにおいて、夜間と土曜日の時間帯を利用しての講義・演習が行われています。
これまでも高い専門知識を身に付けた高度専門職業人を多数輩出してきました。
教員と大学院生の緊密な指導・連携関係を保ち、院生の勉学意欲を十分充足できる教育体制や院生室などの環境も整備されています。
平成22年度からは、副専攻制も導入され、主専攻コースの研究領域以外の領域についても履修することができるようになりました。
ビジネス・マネジメントコースは、本格的な経営学の研究コースです。
このコースでは研究志望者はもとより、中小企業診断士、コンサルタントを含めた経営の専門家、優れた経営者・実務家等を養成することを目指しています。
コンテンツ・マネジメントコースは平成23年度に開設され、クリエイティブの実際と本質を理解できる上級管理者と自らビジネスを創出し展開できる自立したクリエイターの養成を目指しています。
税務マネジメントコースは、「税務における理論と実際の架け橋」を基本理念として、税務の理論的研究だけでなく実務上の諸問題について理解を深め、高度な問題処理能力を身に付けることを目指しています。平成17年度に開設され、多くの税理士を輩出してきました。
単位互換制度により、明治大学の大学院商学研究科および経営学研究科の講義科目を履修することもできます。
与えられた勉学の機会と環境を最大限生かし、経営学修士として該博な知識とスキルを修得し、高度専門職業人をめざし、本研究科で有意義なキャンパスライフを過ごされることを期待しております。

経営学研究科
アドミッション・ポリシー

経営学研究科は、経営学教育の大学院として、ビジネス・マネジメントコース、コンテンツ・マネジメントコース、税務マネジメントコースの3コース(専攻)から編成されており、それぞれの分野における専門研究者および高度専門職業人の養成を目的としている。
具体的な入学者としては、以下のような人材が入学することを期待している。

  • 税理士、公認会計士、経営コンサルタントなどの専門職業人を志望する人材
  • 経営学、マーケティング、情報、コンテンツなどを修得した人材
  • 社会人として実際の経営に携わる人材
  • 経営学分野の研究者
  • コンテンツプロデューサー、CGクリエイターを志望する人材

経営学研究科
ディプロマ・ポリシー

建学の精神である「自立と共生」を基本的理念としながら、変化の激しい中で、さまざまな課題に経営学分野で柔軟かつ的確に対応することができる専門職業人、職業社会人、研究者、CGクリエイターを養成することを目的とする。
ビジネス・マネジメントコースにおいては、基礎的な知識の修得に加えて、これを実際の課題に適用し、課題解決策を作成、提案できる高い能力を身につけることを目標とする。
コンテンツ・マネジメントコースにおいては、管理職として、経営的観点から、コンテンツ制作の実際と本質を理解できること、あるいは、CGアーティストおよびクリエイターとして、高い経営知識とセンスを兼ね備えることを目標とする。
また、税務マネジメントコースにおいては、税法科目を中心に、基礎的知識に加えて、演習を通じて実践的な能力を修得し、専門的職業人として高い能力を身につけることを目標とする。
本研究科の卒業要件の大要としては、2年以上在学し、32単位以上を修得し、修士論文の審査ならびに最終試験に合格することである。
修士課程の修了要件を満たした者には、修士(経営学)の学位が授与される。
副専攻は指定する8単位以上の科目修得によりその修了を認定する。

経営学研究科
カリキュラム・ポリシー

教育課程の編成
  • ①経営学分野を中心として、これらと密接に関連する会計学、税務、マネジメント、コンテンツマネジメントなどの学問領域を包含する学科目より編成されている。
    また、単一領域のみならず隣接領域を視野に入れての研究を行うことのできる副専攻制度を導入している。
  • ②経営学の新たな発展・発達を取り込んだ内容の科目より編成されている。
  • ③とくに、経営の人間的ないし知的側面および財務的側面を重視している。
  • ④国際性と学際性を持った科目を積極的に取り入れている。
  • ⑤自主性をもち積極的に課題解決に取り組むことができる人材を養成する視点から、演習を重視している。
  • ⑥講義・演習では、実際の産業・企業などの経営上の事例研究を取り上げ、問題解決能力の涵養を目指した内容としている。
履修指導・研究指導の方法
履修および研究の指導にあたって、経営学研究科委員会がきめ細かい配慮を行う。

  • ①履修指導
    1. 入学前について
      入学希望者を「一般入学者」(大学新規卒業者等)と「社会人入学者」(職業社会人、一般社会人)に分けて、入学前の問題意識(事前に提出される「研究計画書」等)によって、「研究者」・「専門職業人」への志願者か、あるいは、生涯学習などを目指した「一般社会人」の入学志願者かを明確に把握し、入学試験後は、経営学研究科専任教授による選考を経て、経営学研究科委員会が入学者を決定する。
    2. 入学後について
      入学直後のガイダンスにおいて、必修の専修科目ならびに選択科目選定の指導、演習選択指導及び個別履修指導を行う。
      また、学期終了時毎に、定期的に個別履修指導を行う。

    また、単一領域のみならず隣接領域を視野に入れての研究を行うことのできる副専攻制度を導入している。

  • ②研究指導
    1. 演習選択の指導は、入学時に行い、必修の専修科目の指導教員のもとで、研究テーマにそって専攻分野の研究を積み重ねながら、2年間の演習指導を通じて、修士論文(特定課題の研究報告書)の作成ができるように計画的な指導を行う。
    2. 個別の履修指導をより良く行うために、経営学研究科委員会で、必修の専修科目選定(指導教員の確定)ならびに本研究科学生の演習選択指導(研究テーマの選定)さらには、修士論文の作成に至るまで、教育、生活の両面における指導を行う。
    3. 演習(必修、8単位)では、とくにレポート、論文作成および口頭での発表能力の向上、理論的思考力の高揚をはかるため、「プレゼンテーション」「ディスカッション」「事例研究」を重視し、少人数教育の特徴を生かしたきめ細かい指導を実践する。
    4. 講義内容は、前期には理論的研究、後期では実務的、実態的研究にそれぞれ重点をおき、さらに「事例研究」「対話方式」「グループディスカッション」を通して、問題解決能力の養成に努める。